離職が半減した例も

業界パイオニアが伴走する、貴社だけの社内ラジオ制作サービス

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自己紹介を兼ねて、社内報制作を話してみました。

コミュニケーションが不足すると・・・

情報共有が滞る

コミュニケーションが悪いと、部署間、役職間、拠点間などでの情報共有が円滑に行われない。

業務の重複 や手戻り、社員間で認識のずれが生じ、プロジェクトの遅延やミスも発生。

エンゲージメントが低下する

自分の業務が会社全体の中でどのような意味を持つのか理解しにくくなり、会社に対する貢献実感や一体感は下がる一方。

離職が増え、モチベーションは低下し、社員は与えられた以上の仕事をしません。

特に、経営層からのビジョンや戦略は伝わりにくく、社員は会社の方針に対して無関心になりがちに。

不満の表面化しにくい環境になる

気軽に意見交換できる場や、悩みを相談できる場が不足していると、社員は不満や問題を社内で話さなくなります。

ハラスメントまでいかずとも、職場の雰囲気が悪くなり、組織内の問題が見えにくくなり、ある日突然、社員が離職。

ネガティブな情報ばかりが口コミで広がり、不健全な職場環境を形成する可能性も。

社内ラジオは上記の課題を解決します

当社の実績

当社が社内コミュニケーションの活性化を行ったお客様

住友ゴム工業株式会社

2021年より導入。新入社員の離職を防いだ実績も。

株式会社神戸製鋼所

2022年より導入。製鉄所のコミュニケーション活性に導入。社内のコミュニケーション活性の施策として優れていると、表彰。

コクヨ株式会社

2022年より開始。社内のコミュニケーションが活性化。

株式会社ブロードリーフ

2021年より導入。インナーブランディング部門の施策として盛り上がった。

広田証券株式会社

2022年より開始。支店の紹介や、社員の紹介。若手社員の育成ツールにもなっている。

大阪ガスビジネスクリエイト株式会社

「社内の横串を通したい」と始めた。実施後、離職者が半減。

実績を詳しく見てみる

どのように実績を出すのか

ラジオの特徴は
「ながら聞きで聞く側の負担が少ない」
「記憶に残りやすく、エンゲージメントにつながる」
「ラジオのコアファンができる」
「ラジオの制作チームがものすごく盛り上がる」
これらはラジオの優れた「機能」の一部です。

インナーコミュニケーションのツールとしてはラジオ以外に
動画・ウェブ社内報・メールマガジンなども挙げられますし
社内の飲み会・運動会・社長との座談会も手段です。
ラジオは機能としてとても優れていますが、
他の手段にもそれぞれに優れた機能があります。

まずは成功体験から

優れた手段　×　思いを持った担当者が必須です。
担当者が「思いを持つ」には、小さくても成功体験を作ること。
社内報制作が楽しい、と思えるような体験をすることから始めてみませんか？

当社の関わり方

制作会社との付き合いではできない顧客体験を

顧客に入り込む

ラジオ制作を目的にしておりません。
課題に正確にアプローチするためにヒアリングをじっくりと行います

顧客体験

ラジオを聞く人数を増やすこともさることながら、多くの社員を巻き込むことを実践。
ラジオにレギュラー出演した社員はスピーチコンテストで優勝しました

成果を追い求めすぎない

矛盾するようですが、社内報といえどもメディアです。結果をコントロールできるものではないのです。
顧客の事情に合わせて柔軟に企画をチューニングする寄り添い方をします。

メディア掲載

テレビ東京

ワールドビジネスサテライト

TBS

THE TIME

NHK

BIZ STREAM

サンテレビ

社内コミュニケーション特集

朝日新聞

全国版掲載

神戸新聞

特集掲載

ラジオ関西

CLIP!（水曜）

東洋経済

社内コミュニケーション特集

その他

Webメディア・雑誌

メディア掲載をみてみる

4つのポイント

経営戦略と連動した、一貫性のあるコンテンツ戦略

単発のコンテンツ制作で終わらせず、中期経営計画や事業方針と連動させ、年間を通じたコミュニケーションプランを設計します。

データに基づいた効果測定と改善サイクル（PDCA）

再生数などの量的なデータに加え、従業員アンケートやヒアリングを通じてエンゲージメントの変化を定性的に分析。
「施策が組織に何をもたらしているか」を可視化し、次の企画へ活かす改善サイクルを回します。

コミュニケーションの場づくり

「良い社内報制作を行う」のではなく「良いコミュニケーションの場作り」を目指すのがこのサービスの考え方です。

各部門との調整、管理などはお願いすることとなりますが、社内への案内の仕方や頻度などもアドバイスすることで社内報を社内のコミュニケーションの場に育てます。

全社を巻き込む「参加型」の仕組みづくり

「参加型」の設計をおこないます。担当者だけではなく、各現場のキーとなる社員を巻き込み、現場のリアルな声を集める仕組みを構築。
「自分たちのメディア」という当事者意識と、組織への貢献意欲を引き出します。

実際に運用してみてどうなったか

「よい社内報制作」ではなく「社内を巻き込み自走する仕組みづくり」。

社員自身がDJとして出演。
社員自身の声で作るジングル。

出演しなくても、お悩み相談の投稿をする。

さらに、現場の社員が制作に参加するようになる体制づくりを進める。

こうした「巻き込み」が、
住友ゴム工業様での若手社員の離職防止や
神戸製鋼所様で社内のアワードを受賞し結果の源泉です。

当社は企業向けのラジオ制作のプロとして御社に伴走し
全社を巻き込む参加型メディアを一緒に育てます。

社内ラジオは組織のコミュニケーションを活性化することを目的としています。

一般的なラジオ放送のように電波を使用するものではなく、インターネットや社内ネットワークを通じて配信されます。当然、社外向けにも可能です。

主なメリットは以下の点です。

コミュニケーション促進: 部署や役職を超えた社員間のコミュニケーションを活発化させ、相互理解を深めることができます。社員の人柄や価値観が伝わりやすくなります。
エンゲージメント・モチベーション向上: 社員の自己表現の場となり、仕事への想いを知ることで一体感、帰属意識が生まれます。
企業文化の醸成: 温かい企業文化を育み、「人を大事にする会社」という雰囲気作りを促進できます。
採用力・社員定着の強化: 社員の人柄や会社の雰囲気をリアルに伝えることで、採用活動に有効です。社員同士の信頼関係が深まり、離職防止にも貢献します。
情報伝達・教育: 認知負荷が低く「ながら聞き」が可能で、視覚情報過多を防ぎつつ、情報の本質に集中しやすいため、社内教育や情報共有のツールとしても有効です。

企業の目的や特色に合わせて様々な内容が考えられます。

・社長の考えや方針の共有
・他部門の取り組みや新規事業の紹介
・社員紹介やゲストインタビュー（仕事内容、趣味、価値観など）
・若手の悩み相談やキャリアの話
・異動者へのメッセージ
・社内ニュースや業界動向

動画や紙媒体に比べて制作コストや編集労力は比較的少ないです。

企画や出演者の選定、収録、編集などの作業は伴いますが、AIを活用して一部の作業（例: 文字起こし）を軽減したり、当社のような専門事業者の支援を利用したりすることで、負担を減らすことができます。
継続的な運営のためには、社内にラジオチームを作ることが不可欠ですが、自動化を進めると小さな労力で大きな効果を生むことが可能です。

ラジオは認知負荷が低く、「ながら聞き」が可能なので、忙しい社員でも情報に接しやすいメディアです。社員の声を取り上げたり、人柄が伝わる楽しい内容にしたりすることで、社員の興味を引きやすくなります。

実際に、導入企業での調査では多くの社員が「ながら聞き」をしている、面白かったと好意的な反応が返ってきた、社長への関心が高まった、といった例があります。

測定はアンケートや視聴数の確認などを行いながらPDCAを回します。

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当社はラジオ型の社内コミュニケーションでお客様に伴走し、社内コミュニケーションが一段上のレベルになるためのお手伝いをします

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